現代の国際ニュースを見ていると、「欧州で極右政党が躍進」「排外主義の嵐」といった刺激的な見出しが目につきます。私たちはそれを見て、「ヨーロッパがまた昔のファシズム（独裁思想）に逆戻りしているのだろうか」と不安になりがちです。 しかし、本当に

「人を殺してはいけない」「生命を大切にしなければならない」という道徳は、人類にとっていつでも、どこの世界でも当たり前の常識だったわけではありません。 私たちは学校で「欧米の近代思想や人道主義こそが世界を文明化させた」と教わり、日本の徳川綱吉

豊臣秀吉が行った「伴天連（バテレン）追放令」。 歴史の授業では「秀吉がキリスト教を弾圧した出来事」として習いますが、実はその裏には、当時の日本が直面していた国家存亡の危機と、残酷な「日本人奴隷の海外流出」という知られざる事実が隠されていまし

昨今、SNSや一部メディアにおいて「日本は外交で梯子を外された」「アメリカと中国が手を握り、日本は蚊帳の外に置かれている」といった言説を目にすることが増えました。こうしたナラティブ（物語）は、日米の分断を狙う意図的な扇動工作・情報戦の可能性

今回は、昭和史の大きな謎の一つに迫った傑作選書、牧野邦昭著『経済学者たちの日米開戦：秋丸機関「幻の報告書」の謎を解く』をご紹介します。 「日本はなぜ、勝てる見込みのない戦争に突き進んでしまったのか」 この問いに対して、「まともなデータ分析を

アメリカの外交史を振り返ると、常に一つの致命的な悪癖が浮かび上がる。それは「現場のリアリズム」を無視し、遠く離れたワシントンの「イデオロギー（建前や道徳）」で世界を裁き、破滅的な結果を招くという歴史の繰り返しです。 その最大の被害者となった

はじめに 本記事はシナ（支那）呼称の利用を推奨するものではありません。 それぞれの呼称の意味と、呼称を使用させないことの狙いを知るということを目的としています。   現代の常識への疑問 『シナ（支那）』という言葉は、日本人が中国人を蔑むため

近年、アニメや漫画などのエンターテインメント領域にまで、欧米から「黒人差別への配慮」や「歴史的被害者への贖罪」を求めるポリティカル・コレクトネスの波が押し寄せている。もちろん過去の奴隷制が人道に対する罪であることは大前提であり否定するもので

最近のAIは非常に論理的な思考ができるようになり、巷で多く提示されている定説しか答えなかったものが、関係なく論理的に正しいかどうかといった思考までができるようになってきた。 以前、ChatGPTと対米開戦の戦略について矛盾点、疑問点をぶつけ

「愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ」   鉄血宰相と名高いドイツ帝国のオットー・フォン・ビスマルクの言葉です。 正確には違うという話もよく聞きますが、本当の言葉は、   「愚者だけが自分の経験から学ぶと信じている。　私

ずいぶんと長い間ブログを放置してしまいました。 個人的な都合でゆっくりと調べて調査する時間が取れませんでした。 今後は、以前ほどとは言えませんが、更新していけるようにいたします。 前回の更新が２０１８年の年末でしたので、すでに１年以上間が空

［著者］　江崎道朗 出版社　KKベストセラーズ 2017/11/25 先日、近所の書店で江崎先生の書籍を探していたところ、書店員より「最近、同じ著者の書籍「日本は誰と戦ったのか」を探していた人が複数名いらっしゃったのですが、何かで取り上げら

How The Peace was Lost [原著]　ジョン・アントワープ・マクマリー [編著]　アーサー・ウォルドロン [監訳]　北岡　伸一 [訳]　　衣川　宏 出版社：原書房 発売日：1997年   （John Van An

尾崎秀実（おざきほつみ）［暗号名：オットー］は、ソヴィエト共産党のスパイで、戦前、朝日新聞や中央公論、改造にて支那事変の長期化を煽り、米英に対する批判的なプロパガンダで大衆を煽りました。 大衆世論が暴支膺懲、鬼畜米英に染まってしまった状態に

11月6日に行われたアメリカ中間選挙。トランプ大統領当選、中間選挙の結果を見事に的中させた渡瀬裕哉氏の書籍をもとに、今後起きうる流れをご紹介したいと思います。

韓国について今まで我慢に我慢を重ねてきた人の憤りがインターネット上のコメント欄やまとめサイトなどで噴出しています。
今後、日本と韓国の関係がどのように推移していくか、現在の状況と状態、前提を踏まえて検証してみたいと思います。

10月30日、韓国最高裁が下した徴用工訴訟判決は、識者の予想通りの結果で、保守系を中心とした日本国民は予想通りの反応を示しています。今後、日本国政府の対応如何によっては、ますます日本世論は沸騰するでしょう。日本の企業の撤退も進むでしょうし、日本のみならず、その他の先進国企業の投資も減ることが予想されます。

10月4日、アメリカのシンクタンクであるハドソン研究所において、ペンス副大統領が50分にわたり対中政策について演説を行いました。 「中国が2018年の中間選挙および2020年の大統領選挙に干渉しようと、対米世論工作を始めている。」と衝撃的な

現代においては、資源と食料輸入に頼っている、中華人民共和国。 インフラ輸出はしているものの、サプライチェーンは確保できておらず、予算は膨大にかけているものの中進国の罠の回避には未だ至っていないようです。 さて、その巨大化しており現在海外に影

ドナルド・トランプ米政権と中華人民共和国の習近平政権による「貿易戦争」激化しています。 輸入製品に関税を課し、それに対して制裁措置として関税を課しといったやりあいが起きています。 客観的に見てアメリカ製品の売り方、コンセプトさまざまな問題は